DX（デジタルトランスフォーメーション）推進に動画を活用してみませんか？
動画はDXを推進していく上で、取り組みやすい施策の1つであり、活用するメリットも満載です。実際に動画を導入して、DX化に成功した企業も珍しくありません。
しかし、「どんな場面で動画を活用したら良いのかわからない…」と、実際の導入イメージが浮かびにくい企業様も多いことでしょう。
そこで今回は、動画を活用してDXを推進する方法や成功させるためのポイントについて詳しく解説していきます。
本記事を参考に、DX推進への大きな一歩を踏み出しましょう！
DX（デジタル・トランスフォーメーション）とは
企業活動におけるDX（デジタル・トランスフォーメーション）とは、デジタル技術を浸透させることで、ビジネスモデルや業務を変革させることです。
DX化の目的は、企業の競争優位性を高めること。つまり、他の会社よりも儲かる仕組みをつくることです。
DXはビジネスモデルや業務の変革を目的としているので、業務の効率化を目的とする「IT化」とは少し意味合いが異なります。デジタル技術を活用するという意味合いを持つIT化より、先に存在する目的とも言えるでしょう。
企業活動において、戦略やビジョンのなかにデジタル技術をどう取り入れていくかが、DX化の鍵です。
日本企業がDXを急ぐ必要があるとされている理由
日本企業がDXに取り組まなければ、発展を続ける世界の市場から取り残されてしまうというだけの問題ではありません。
「経済産業省｜DXレポート」では、日本企業がDX化に取り組まなければ、競争上の優位性を失い、2025年から2030年にかけて年間12兆円の経済損失が生じるというデータも予測されています。
国がデジタル改革をすすめ、デジタル庁の設置を行った背景には、このような理由があったというわけです。
とは言え、各企業内ですぐにデジタル技術を浸透させるのはそう簡単ではありません。体制や予算の調整が必要なうえ、DXの効果を得られるまでにも相当な時間が掛かります。
DXは国内企業も積極的に取り組むべき課題のひとつです。
社内のDX化を図る場合、まずは無理のない範囲から始めてみましょう。
動画を活用したDX推進のメリット
動画はプロモーションやエンターテイメントとしての役割だけではなく、企業のDXを推進する手法にもなります。
動画を活用したDX推進のメリットは主に3つです。
・手軽に情報共有できる
・豊富な情報量をコンパクトにまとめられる
・優秀な社員の流出に備えられる
動画の持つ特徴を活かすことで、ビジネスモデルの変革に役立てましょう。
手軽に情報共有できる
動画には、手軽に情報を共有することができるというメリットがあります。
仕事において情報共有をする場合、対面であれば自ら足を運ぶ時間、Web会議であれば時間を調整する手間が出てくるでしょう。
しかし、情報を詰め込んだ動画をメールに添付をしたり、自社サイトにアップすることで、相手の都合の良いタイミングに確認してもらうことができます。
動画を活用することで、情報伝達の効率を高める効果を発揮することができるでしょう。
豊富な情報量をコンパクトにまとめられる
動画はテキストや画像などの媒体よりも、圧倒的に豊富な情報量を伝える力があります。
例えば、動画内でテロップ・音声・エフェクトを用いることで、テキストや画像だけでは伝えきれない商品の良さ・質感・メリットなどを、より豊かな表現で自然に伝えることができます。
凝縮された情報を「見てもらうだけ」で伝えられる点は、動画ならではの強みとも言えるでしょう。
人材育成に役立つ
業務フローを動画化することで、誰にでもスキルやノウハウを簡単に共有することができます。
動画であれば繰り返し再生して学ぶことができるので、1度制作さえすれば、教育にかかるコストの削減も可能です。
また、特定個人のスキル頼みは企業にとって大きなリスクとも言えます。
動画の活用は、社内のデジタライゼーション*に役立つだけでなく、優秀な社員の流出にも備えることができるでしょう。
*デジタライゼーション：業務・製造プロセスでデジタル技術を浸透させること
動画でDXを成功させるためのポイントは3つ
本格的に動画でDXを進めるためには、事前にポイントを抑えておく必要があります。
いきなり企業で動画を導入すると言っても、なかなか成功イメージが浮かびにくいものです。
ここからは、動画でDXを成功させるためのポイントを詳しく解説していきます。
動画制作に対する既成概念をなくす
YouTubeやWeb広告にはプロが制作した高品質な動画が溢れており、「こんなクオリティの高い動画は自社で作れない」と感じるかもしれません。
しかし、近年は動画プラットフォームや動画編集ソフトなどの普及が進んでおり、動画制作は誰でも取り組みやすい環境が整っています。
また、動画の活用用途によっては、絶対的にクオリティの高い動画である必要性はありません。
「動画制作は難しい」というような先入観にとらわれないで、柔軟に考えることがDX推進の大きな一歩となるでしょう。
社内で動画制作/外注化の体制を整える
社内で動画制作ができる体制もしくは、外注化の体制を整えることが大切です。
社内で動画制作ができる体制を整えることができれば、社員全体がITに触れる機会が増え、動画に対する既成概念の払拭にもつながるので、DX化を押し進める効果を期待することができるでしょう。
また、動画制作の外注化の体制を整えることができれば、自社に動画制作ノウハウがなくとも、DX化への一歩を簡単に踏み出すことができます。
まずは社内で取り組みやすいものから、DX化を始めてみましょう。
あらゆるシーンで動画にシフトできるか模索する
あらゆるシーンにおいて「動画にシフトできないか？」と模索することは、動画でDXを推進していく中で非常に重要な視点です。
先述したとおり、動画は手軽に情報共有ができる、豊富な情報量をコンパクトにまとめられるなど、様々なメリットがあります。
制作の手間はあるものの、社員にとっても大きな恩恵があるので、DX化が進めば「動画にしよう！」という風土も生まれるでしょう。
実際にどのようなシーンで動画を活用できるかについては、次の章で詳しくご紹介します。
DX推進による動画の活用シーン
ここからは、DX推進による動画の主要な活用シーンとして、3つご紹介していきます。
・人材採用
・営業資料
・社内マニュアル
各活用シーンを自社に置き換えて想像しながら、動画の導入イメージを掴みましょう。
人材採用
人材採用においても、動画を活用することができます。
求職者からすると、HPや求人サイト上のテキストで最低限の説明はされていても、具体的に仕事内容を思い浮かべることは難しいです。
しかし、動画に下記3つの要素を含めることで、より具体的に会社をアピールすることができるでしょう。
・社員インタビュー
・職場風景・オフィスの紹介
・企業ビジョンの紹介
動画を活用して、求職者に自社で働くイメージを強く持ってもらうことに成功すれば、入社後のギャップによるミスマッチ防止にも役立つでしょう。
営業活動における資料
DXによる動画の活用は、BtoBでも役立ちます。
営業活動におけるPowerPointやパンフレットなどによる従来型のプレゼンは、説明するだけでも相当な時間が必要です。
もちろん電子や紙の資料でも伝わる部分はありますが、商品・サービスによっては具体的な使用イメージがわかず、他社と比較されたり失注につながることケースも考えられるでしょう。
しかし、動画なら複雑な内容であっても、簡潔かつ正確に伝えることができます。
動画の構成内容を工夫することで、顧客の潜在的な課題解決や需要を認知させる効果も期待できるでしょう。
社内の動画マニュアル
テキストベースのマニュアルは業務のイメージが湧きにくい上、読み手の理解力によっては内容が伝わらない可能性もあります。
一方で、動画マニュアルの場合、こまかな部分を含めた作業手順を映像で伝えながら、音声で補足説明を行えるので、新入社員であっても、具体的に業務プロセスを理解することができます。
他にも、教育担当者の負担削減にもつながるので、会社全体として多くのメリットを享受することができるでしょう。
動画を活用したDXの成功事例を2つ紹介
最後に、動画を活かしたDXの成功事例を2つご紹介します。
他社のDX成功事例を参考にすることで、自社での動画を活用したDX推進のイメージをより膨らませましょう。
Google Japan
Google Japanは、Glow with Googleというデジタルスキルの習得をサポートする取り組み（企業のDX人材の育成サポート）を行っています。
サービスの認知拡大を目的として、YouTubeで継続的に動画コンテンツを配信しています。
現在の受講生は1,000万人を超えており、県庁から地元企業まで、幅広い層に浸透させることに成功しました。
動画を活用して認知拡大に成功したという点において、DXの成功事例と言えるでしょう。
オンライン教育サービス
オンライン教育サービス業界は、これまでに対面形式で培ってきた教育ノウハウを活かし、オンライン上で教育動画コンテンツを配信しています。
中には、100万人規模のユーザーに視聴され、より幅広い認知拡大につながった実績のある企業もあります。
従来のサービスを動画に落とし込み、見事DXに成功した事例と言えるでしょう。
動画を活用して、企業のDX推進をしよう！
企業のDX推進において、動画は有効な手法になります。
動画が持つ特徴を上手に活かすことで、企業のデジタル化推進や、ビジネスモデルの変革に役立てることができるでしょう。
まずは無理のないところから業務改善の手段として、動画の活用をしてみてくださいね。
「自社に動画制作ノウハウがない…」とお困りの企業様は、動画制作に特化したマッチングサービス『LUNK』をご検討ください。
LUNKにはプロの動画クリエイターが数多く在籍しており、ハイクオリティの動画を制作してもらえるので、DXへの一歩を簡単に踏み出すことができますよ。
まずは動画を用意して、できるところから社内のDX化を始めてみましょう！
